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介護サービスのなかで、医療費控除対象となるサービスを以下に示します。

・訪問看護

・介護予防訪問看護

・訪問リハビリテーション

・介護予防訪問リハビリテーション

・居宅療養管理指導【医師等による管理・指導】

・介護予防居宅療養管理指導

・通所リハビリテーション【医療機関でのデイサービス】

・介護予防通所リハビリテーション

・短期入所療養介護【ショートステイ】

・介護予防短期入所療養介護

・定期巡回・随時対応型訪問介護看護（一体型事業所で訪問看護を利用する場合に限ります。）

・看護・小規模多機能型居宅介護（上記の居宅サービスを含む組合せにより提供されるもの（生活援助中心型の訪問介護の部分を除きます。）に限ります。）

対象になっている場合は施設側が請求書に「医療費控除対象額」を記載することが義務づけられていますので、ご確認ください。

国税庁ホームページ（https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1127.htm）引用・編集し作成